予測される被害は、建物倒壊・火災発生、停電、通行止めといったライフラインの障害、交通施設の崩壊等、いわば「目に見え
る」被害が中心となっています。

阪神・淡路大震災では、「目に見える」被害だけでなく，災害発生後長期間に及ぶ社会・経済的影響や、被災者の精神的苦痛といっ
た「目に見えない」被害が問題となりました。

これらの被害にどのようにして自分や家族を守るかが、重要な課題の一つとなっています。

（巨大災害研究センター・災害情報システム）

地震災害に対処する(津波)

地震が起こった直後、各地の震度しか分かりません。

数分後には震源の場所、地震の規模がテレビやラジオなど何らかのメディアを通じて分かるため、津波の危険性の有
無が分かります。

地震災害に対処する(震度速報)

震源速報の段階では「津波の心配はありません」という案内が出ます。

津波の危険があれば、津波警報などが発令され、即座に警戒態勢がとられます。

海岸沿いにいる場合は、揺れの大きさにかかわらず、テレビ等で津波の危険性の有無を確認するようにして下さい。
（地震予知研究センター）

災害による被害を軽減するには

ハード面での整備だけでなく、みなさんが災害に関する知識を正しく共有することが不可欠です。

近い将来どのような災害が発生し、どの地域でどのくらいの建物が倒壊・浸水するのか、どの地域で停電が発生するのかといったことの
おおよその見通しを立てることが私たちにもできます。

その災害によってどのような被害がもたらされるのかを、事前に予測することです。